AI導入の現在地と「壁」
AWS × Salesforce × 国内電通グループで読み解くAI活用の現状と課題

開催概要
AIによる業務改革が急務となる現在、多くの企業が自社業務の改善に向けたAI活用を模索しています。
成功例もある一方で、多くの企業が機能検証(PoC)の段階から抜け出せず、「壁」に直面しているのが実情です。
本セミナーでは、AIを取り巻く現在地と、ビジネスでの本格活用に至るまでの課題を明らかにし、AIを業務改革に結びつけるためのヒントをお伝えします。
第一部では、クラウドの第一人者であるAWS、ビジネスSaaSのリーディングカンパニーであるSalesforce、そして日本国内におけるAIによる事業変革を推進する電通総研と電通デジタルが、それぞれの立場から業務におけるAI活用についての最新トピックを共有します。
第二部では、AIの業務活用に向けて克服すべき課題と、その突破に必要な施策を各社のプロフェッショナルによる対談から紐解きます。
AI活用を推進されている事業部門や情報システム部門のご担当者に役立つセッションとなりますので、ぜひご参加ください。
アジェンダ
【第1部】AI事業変革の現在地とその最新事例(60分)
【第2部】AI事業変革の実現を阻む「壁」とその突破方法(60分)
共催
アマゾンウェブサービスジャパン合同会社
株式会社セールスフォース・ジャパン
株式会社電通総研
株式会社電通デジタル
日時
2026年6月12日(金)15:00~17:00
申込期日
事前登録制 登録締切 : 2026年6月9日(火)14:30
参加費
無料
対象者
このような方におすすめです。
- AI導入を進める事業部門や情報システム部門のご担当者
- 組織横断的なAI活用に向けた戦略・要素を明確にしたい実務責任者
- AIに関する最新トレンドや事例を効率的に収集したい事業責任者
会場
電通本社ビル内会議室
定員:90名
※申し込み多数の場合は、抽選の上、6月10日(水)を目途に会場の詳細をご案内いたします。
注意事項
同業他社や個人の方のご参加および会場での営業活動はお断りしております。
申込者多数の場合は抽選となる可能性がございますので、ご了承ください。
都合によりプログラムの内容・登壇者が変更となる場合がございます。
登壇者

杉水流 智之
株式会社セールスフォース・ジャパン
執行役員
アライアンス事業統括本部 Agentforce GTM
Google、Adobe、TableauなどのクラウドおよびSaaS領域で20年以上エンタープライズ営業を担当してきました。特に企業におけるデータドリブンカルチャーの醸成と定着をサポートしてきました。

松本 鋼治
アマゾン ウェブ サービス ジャパン合同会社
戦略事業開発本部
プリンシパル事業開発マネジャー
大学卒業後、外資系コンサルティングファームでの戦略コンサルタントとして、新規事業開発、営業・マーケティング戦略立案、M&A支援等に従事。その後、Amazon等で、経営企画、事業開発、海外事業統括等を経て、現職。早稲田大学商学部卒、一橋大学大学院経営管理研究科修了(MBA)。日本マーケティング協会 非常勤講師。

田中 竜
株式会社電通総研
営業第二本部 マーケティングユニット 営業・DX推進部
部長
1999年富士ゼロックス入社。ハード・ネットワーク等の営業を経て、2007年にISID(現・電通総研)へ入社。製造業の設計・開発プロセス改革やアカウント営業に従事した後、現在は「モノからコトまで」の知見を活かし、自社の営業DX推進や営業推進イベント等の企画運営を統括。実務に即した営業変革が信条。

長谷川 栄一
株式会社電通総研
エンタープライズソリューション営業5部DXソリューショングループ
シニアプロデューサー
製造業向けを中心に、研究、製造、営業向けプラットフォームソリューションを経験後に、電通総研に参画。 AIプラットフォーム、AI搭載したアプリケーション展開、技術技能伝承/暗黙知の形式知化等営業推進。

清水 久之
株式会社電通総研
営業第二本部 ソリューション企画ユニット ソリューション企画1部
シニアプロデューサー
2007年、株式会社電通総研に入社。医療用医薬品メーカー、金融機関を中心に幅広い業界のソリューション営業及び事業企画を歴任。
現在は、電通総研のエンタープライズ向け生成AIソリューション「Know Narrator」(ノウナレーター)のプロダクト戦略、営業企画に従事。

三浦 圭裕
株式会社電通デジタル
インテグレーテッド・ソリューションズ領域データ&エンゲージメント部門データストラテジー事業部第2グループ
2018年に電通デジタルへ新卒入社。CMS導入・運用保守での実務経験を基盤に、現在は生成AIを活用した開発案件やPoCの商用化を推進。要件整理から設計、運用定着まで、継続利用を見据えた支援を得意とする。
