<オンデマンド配信>社会課題にビジネスで挑む!インドなど新興国向け事業構想の進め方

~カギは未来志向と現場解像度にあり~

2025年10月30日に開催したオンラインセミナー「社会課題にビジネスで挑む!インドなど新興国向け事業構想の進め方」のオンデマンド配信です。お申込み後、視聴URLをお送りさせていただきます。

開催概要

2023年に人口世界一位となったインド。飛躍的な経済発展を遂げ、海外進出を行う日本企業にとって無視できないマーケットである一方、どのようにビジネスを創出したらよいかわからない等、進出に二の足を踏んでいる企業も多いのではないでしょうか。

また、インドをはじめとする新興国では、数多くの社会課題が残っており、ビジネスの力で解決しようと世界各国の企業が注目しています。

本セミナーでは、電通、電通デジタルがNPO法人クロスフィールズ※と連携し「社会課題の解決」と「ビジネス」を両立させながら新興国での事業を構想していくプロセスを、インドでの事例をもとにご紹介します。電通、電通デジタルが開発してきた「未来志向」に基づく中期未来予測ツールである「未来曼荼羅」と、AIを用いて、日本にいながらクイックに「現場解像度」を高めることができるサービス「Local Zoom」に、NPO法人クロスフィールズが行ってきた「現場を体感しながら未来を構想する」フィールドスタディの手法を組み合わせた新たなアプローチで、「社会をより良くする」ことと「ビジネスの収益性」の両立を実現します。

新興国での事業展開を検討されている企業のご担当者は、是非この機会にご視聴ください。

※NPO法人クロスフィールズとは
NPO法人クロスフィールズ:2011年の創業以来、留職やフィールドスタディなどのプログラムを通じて、「社会課題の現場」と「ビジネスパーソン」をつなぐ活動を展開。「社会課題が解決され続ける世界」をビジョンに、「社会課題を自分事化する人を増やす」「課題の現場に資源をおくり、ともに解決策をつくる」をミッションに掲げ活動。2025年6月に、異なるフィールドを繋ぎ、社会の課題を解決する事業・プロジェクト・仕組みを生み出すことを支援する「ソリューション共創事業」を立ち上げ。
NPO法人クロスフィールズ 公式サイト

アジェンダ

  • 自己紹介・団体紹介
  • インドをはじめとした新興国への事業進出、よくある課題
  • 解決アプローチ事例1:インドの未来における生活者をとらえたサービス構想
  • 解決アプローチ事例2:インドの現場で社会課題を体感し事業構想につなげるフィールドスタディ
  • ビジネス構想プロセス
  • 見積・Q&A

 

共催

NPO法人クロスフィールズ 
株式会社電通デジタル

 

所要時間

約1時間
 

対象者

このような方におすすめです。 

  • インドをはじめとする新興国での事業展開・新規事業立ち上げを検討されている方 
  • 社会課題を解決するビジネスの立ち上げに興味がある方 

 

注意事項

同業他社や個人の方からのお申込みはお断りさせていただきます。 
オンデマンド配信の中でご案内しているアンケート及び資料配布は終了しております。
ご了承ください。

 

登壇者

田熊 彩子

NPO法人クロスフィールズ
ソリューション共創事業
事業統括マネージャー

Boston Consulting Groupにて企業の戦略策定・全社改革等に従事したのち、2021年にクロスフィールズに参画。2023年以降、大企業・官公庁・スタートアップ・NPOの参加者と共にインドやアフリカ等を訪問し、新規事業・プロジェクト創出に繋げるプログラムをリード。その成果を元に、2025年6月よりソリューション共創事業を立ち上げ、現職。

加形 拓也

株式会社電通
BX部門サービスイノベーション事業部
チーフビジネスデザインディレクター

電通マーケティング部門~電通デジタル~電通コンサルティングで保険会社の2050年構想/自動車会社のスマートシティ構想/食品企業の新事業など、企業の事業デザインをサポート。都市工学をバックグラウンドとしたコンサルティングと縦割りを打破していくファシリテーションが得意。

伊関 淑恵

株式会社電通デジタル
Dentsu Digital Global Center(グローバル部門)
部門長補佐

2007年に電通イーマーケティングワン(現 電通デジタル)入社。輸入自動車CRM、日本企業のグローバルサイト構築・運用、カスタマーエクスペリエンスデザイン、マーケティングプラットフォーム構築・運用等のプロジェクトを経験。2022年より新設されたグローバルビジネス部門に異動後、特に日本企業のCX/DXグローバル展開における戦略策定や実行支援の案件を多数リード。2024年1月Dentsu Digital Global Centerの新設に伴い現職。